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東京海上日動は「30歳年収1100万円、40歳年収1600万円」 ~平均年収・年齢別推定年収・初任給・給与制度・ボーナス・福利厚生・転職成功のポイントまとめ

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東京海上日動の平均年収

東京海上日動で年収1,000万円に到達できる確率

到達できる確率(予測)

到達時期

100%

2934

(当サイト独自調査結果を基に作成)

 

転職サイト/就活サイトの中の人 (@tennakanohito)です。今回は東京海上の年収事情についてまとめてみました。

まず結論から言うと、東京海上に総合職(グローバルコース)で入社した場合、年収1,000万円を達成できる確率は100%です。年功序列型の人事制度であるため、課長代理というポジションに昇格すれば年収1,000万円に届きます。総合職(グローバルコース)であれば入社7年目の29歳前後でほぼ全員が課長代理につくので、確実に年収1,000万円に到達できる上、20代で年収1,000万円を狙える会社です。ただし、その先の課長以上への昇進は実力主義と言われているので留意しましょう。

このように、東京海上に総合職で入社すれば、ほぼ間違いなく1,000万円に到達します。今回は東京海上の年収について詳しく解説します。

 

【執筆者】
転職サイト/就活サイトの中の人

某転職サイトと就活サイトの事業部長です。元コンサルタント。人材業界10年目で自分も4回転職。転職市場はブラックボックスが多い事に問題意識を感じ、本サイトにて「忖度なく」知っている事を話します。twitterフォロワーは合計5,000名超。
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東京海上日動の平均年収・年収偏差値

 

平均年収

年収偏差値

東京海上日動(全職種)

1,245万円

79.3

東京海上日動(総合職のみ)

推定1,550~1,750万円

131.2

東京海上日動(30歳時点)

推定1,000~1,200万円

126.9

東京海上日動(40歳時点)

推定1,500~1,700万円

126.6

(有価証券報告書、当サイト独自調査結果、年収偏差値チェッカーを基に作成)

 

東京海上は有価証券報告書によると平均年収は1245万円/平均年齢43.2歳と発表されています。ただしこれは地域限定職など全職種による平均年収です。当サイトの独自調査によると、総合職(グローバルコース)だけの平均年収は推定1,550~1,750万円程度と推測します。年齢別に年収を見ると、30歳時点の平均年収は推定1,100万円、40歳時点の平均年収は推定1,600万円弱と予測します。加えて東京海上は福利厚生がとても充実しているため、額面年収以上の待遇を受けることができるでしょう。

参考:東京海上日動の年収偏差値チェッカー算定結果

東京海上日動の年収偏差値

東京海上日動の役職・年齢別の推定年収

役職名(目安)

年齢(目安)

給与(推定)

役職なし

22歳~29歳

500万円~1,100万円

課長代理

30歳~35歳

1,100万円〜1,500万円

課長

36歳~44歳

1,500万円〜2,000万円

部長

45歳~

2,000万円〜

(当サイト独自調査結果により作成)

東京海上日動の年齢別役職別年収グラフ

こちらが東京海上の年齢別・役職別の推定年収です。特徴的なことは、完全な年功序列で年収が上昇する給与体系であることです。人事評価制度としては、業績評価とコンピテンシー評価の両面です。若年層は能力重視のコンピテンシー評価の割合が高く、職位が上昇すると業績評価の割合が高くなる制度です。

新卒1年目の年収は450~550万円程度です。しかしここから毎年70~80万円ずつ年収が上がっていき、30歳前後で年収1,100万円に到達します。そして30代中盤から40歳くらいで年収1,500万円位に到達するのが一般的なようです。30代以降は20代と比べて緩やかな上昇ペースになりますが、年収は年功序列で確実に上昇します。

基本的に総合職は課長代理までは全員昇格して年収1,100万円までは到達します。管理職である課長に昇格するのは最短だと新卒入社13年目以降の36歳前後の任用が多いようです。課長になると年収1,500万円の大台が見えてきます。この課長に昇格できるかどうかが今後の年収を決定する分かれ目になるようで、課長に昇進できない社員も多く、課長に昇進するのは同期の大体15%程度のようです。課長になると、年収1,500~2,000万円程度になります。さらに課長から部長に昇格すると、年収2,000万円の大台に到達します。

昇進の分かれ道は、新卒入社10~11年目でStage E(組合員最上位)に上がれるか否かのようです。ここでStage Eに抜擢されれば選抜人材の育成対象になるようです。一方で選抜人材に抜擢されなければ、それ以降の昇格はかなり難しく待遇は頭打ちとなり、40代後半から望まない配置(僻地配属、ディーラーへの出向など)をされることも増えてくるようです。

賞与に関しては、年2回(6月と12月)に賞与として支給されます。給与における賞与が占める割合が大きいと言われています。賞与額に関してはおおよそ毎月の給与の4か月分です。一方で、自然災害等で保険金の支払いが多くなると翌年の賞与は3カ月程度に減額されることもあるようです。

 

東京海上日動の主な福利厚生

 

東京海上には色々と手厚い制度がありますが、特徴的なのは自社グループ内に「健康保険組合」があることです。また、企業として「女性社員のキャリアップ」にも積極的に力を入れています。

社員の健康を支える様々な福利厚生制度

東京海上は様々な福利厚生があります。「東京海上日動健康保険組合」という健康保険組合もグループで抱えているため、手厚い保障を受けることが可能です。具体的には那須、由布院、志摩といった風光明媚な保養地にある特約保養所が利用できます。また、病気やけがをした場合の保険給付や医療補助の受給資格があります。社員の健康面をグループ組合の制度で支えています。

家賃補助制度も充実しており、もし転居を伴う異動した場合は、借上げ社宅制度で大体年間100万円程度支給されるようです

女性社員を応援する「きらり☆キャリアアップ応援制度」

東京海上は「女性のキャリアップ」についても積極的です。「きらり☆キャリアアップ応援制度」と名付け、女性社員の主体的なキャリアアップを応援しています。制度は大きく5つの軸があります。1つ目は「キャリアアップを推進する制度」です。コース区分の変更やキャリアビジョンについて会社に伝えることができる制度です。2つ目は、研修などを通して「マインドアップ・スキルアップ」を支援する仕組みがあります。3つ目は、短時間勤務制度や復職支援制度といった「育児との両立を支援する制度」です。この制度への応援制度として「ママパパ☆復職応援パッケージプラス」があります。最後にテレワークや勤務時間を自由に選択できる「柔軟な働き方を支える制度」があります。

東京海上日動の初任給

月収

年収

23万円

450~550万円

※上記は大卒入社の場合です。

 

東京海上の初任給は一般的な企業の平均年収程度なります。月給は23万円と一見高くないように見えますが、東京海上は「福利厚生」が充実しています。給与体系は年功序列で毎年上昇していきます。総合職の場合は、29~34歳で年収1,000万円に到達します。基本的には入社すれば安定的に年収は上昇すると考えていいでしょう。

東京海上日動に転職するには?

 結論から言うと、下記の2つが有効でしょう。

  1. 規模が小さいエージェントは東京海上と取引していないため、「リクルートエージェント 」「doda」「JACリクルートメント」など、日本最大手の転職エージェントを通じてエントリーする。
  2. ビズリーチに登録し、東京海上からのスカウトを待つ(※スカウト経由だと書類選考免除になります。)

東京海上は歴史のある日本を代表する大手企業であることもあり、転職エージェントも大手のエージェントを好んで利用する傾向があります。そのため大手の転職エージェント以外に相談しても東京海上の案件はあまり取り扱っていません。日本の三大転職エージェントは「リクルートエージェント 」「doda」「JACリクルートメント」の3社です。だからこの3社に相談しましょう。この3社であれば過去の面接で出題された筆記試験や面接の質問・面接の回数なども知っているので、HPから直接応募するより有利でしょう。

また急いでないようでしたら、ビズリーチ経由でスカウトされ書類選考免除になるチャンスを狙うのもよいでしょう。最近では東京海上のような日系大手企業もビズリーチで積極的にスカウトをするようになりました。

こちらの記事でも私の転職経験談や東京海上のようなトップ企業に転職する上でオススメの転職サイト・転職エージェントを紹介していますので、宜しければ御覧ください。

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他のトップ企業/有名企業の平均年収

「年収1,000万円/2,000万円狙える会社の条件」「日本のトップ企業/有名企業や各業界の平均年収」については過去にこちらの記事でまとめました。興味がある方はこちらの記事も参考にしてください。

◆総合商社

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◆コンサルティングファーム

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◆シンクタンクファーム

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◆デベロッパー

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◆広告代理店

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◆証券・銀行

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業界別平均年収、年収1,000万円/2,000万円狙える会社の条件

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